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根本 美穂*; 海老根 典也; 岡本 明子; 保坂 泰久*; 都築 克紀; 寺田 宏明; 早川 剛; 外川 織彦
JAEA-Technology 2021-013, 41 Pages, 2021/08
JAEA-Technology-2021-013.pdf:2.52MB
北朝鮮が地下核実験を実施した際には、原子力緊急時支援・研修センター(支援・研修センター)は、原子力規制庁からの要請に基づき、国による対応への支援活動として、原子力基礎工学研究センター(基礎工センター)の協力を得て、WSPEEDI-IIを用いて放射性物質の大気拡散予測計算を実施し、予測結果を原子力規制庁に提出する。本報告書は、北朝鮮地下核実験対応に特化するために基礎工センターで開発され、平成25年(2013年)2月から平成29年(2017年)9月までに実施された3回の地下核実験対応に使用されたWSPEEDI-II自動計算システムの支援・研修センターへの移管と整備について記述する。また、移管・整備した自動計算システムに関するその後の保守と運用について説明するとともに、北朝鮮地下核実験対応における今後の課題について記述する。
石崎 修平; 早川 剛; 都築 克紀; 寺田 宏明; 外川 織彦
JAEA-Technology 2018-007, 43 Pages, 2018/10
JAEA-Technology-2018-007.pdf:5.67MB
北朝鮮が地下核実験を実施した際、原子力緊急時支援・研修センターは、原子力規制庁からの要請に基づき、国による対応への支援活動として、原子力基礎工学研究センターの協力を得て、WSPEEDI-IIシステムを用いて放射性物質の大気拡散予測計算を実施し、予測情報を原子力規制庁に提出する。本報告書は、北朝鮮による地下核実験に対する国及び原子力機構の対応体制を説明するとともに、平成28年9月及び平成29年9月に実施された5回目及び6回目の地下核実験を主たる対象として、原子力緊急時支援・研修センターが実施した大気拡散予測に関する一連の対応活動を記述する。さらに、予測計算に使用した計算プログラムシステムの概要について説明するとともに、北朝鮮地下核実験対応における今後の計画と課題を記述する。
佐藤 治夫
PNC TN8410 97-202, 205 Pages, 1998/01
本論文は、放射性廃棄物地層処分における緩衝材候補材料の1つであるNa型ベントナイトおよび代表的岩石について、間隙率および屈曲度などの間隙構造因子ならびに核種拡散係数の測定を行い、基礎的データを蓄積すると共に、長期的な核種移行を定量的に予測できる拡散モデルを構築し、予測手法の基礎的理論を確立することを目的として研究された結果をまとめたものであり、7章から構成される。各章では、人工バリアとしてのNa型ベントナイトと天然バリアとしての花崗閃緑岩、玄武岩と泥岩の物性値に関する測定データと電気二重層理論および分子拡散理論に基づいて構築されたモデルが、地層処分の立案の際、緩衝材と地層構成岩石の特性を考慮することにより、バリア内の核種拡散挙動の予測と処分場性能評価を槻ね定量的に可能にしすることを示している。尚、本論文は、筆者が平成6年4月22日
平成9年3月18日にかけて秋田大学大学院鉱山学研究科博士後期課程(地球工学専攻)に在籍し、事業団において得られた成果(投稿論文)を中心に博士論文としてまとめたものである。
川村 英之; 小林 卓也; 上平 雄基
no journal, ,
本研究では、海流の予測データと再解析データを使用して、原子力機構で開発した緊急時海洋環境放射能評価システムSTEAMERの予測精度を検証した。日本周辺の北西太平洋を対象として、2015年から2017年までの各月初めから30日間、約10kmの水平解像度で海洋拡散シミュレーションを実行した。放射性核種の放出源として、福島第一原子力発電所から
Csが30日間連続して海洋へ放出されると想定した。海流の再解析データは、過去の事後解析を行う上で最も精度が高いデータであるため、再解析データを使用したシミュレーション結果を真値と仮定して、予測データを使用したシミュレーション結果を検証した。福島第一原子力発電所から海洋へ放出されたCsは、北部で離岸した後は沖合の中規模渦に捕捉され、南部で離岸した後は黒潮続流に捕捉される傾向が強かった。海流の予測データを使用したシミュレーション結果は、予測から初期の期間は再解析データを使用したシミュレーション結果と同様であったが、時間の経過とともに両者の相違は顕著になった。この原因として、黒潮続流のような時間スケールが長い海象よりも、沿岸の時間変動が激しい海流の予測精度が影響していると考えられる。
Han, C. Y.*; 江幡 修一郎*; 相楽 洋*; 竹下 健二*; 松本 義久*; 千葉 敏*; 古野 朗子; 永井 晴康
no journal, ,
原子力規制庁の支援による原子力人材育成プログラム「ANSET (Advanced Nuclear 3S Education and Training)」が2017年に東京工業大学で設立された。本発表では、このプログラムの「放射性物質の環境動態」の実習について紹介する。